人生で3回ある「貯め時」を知って、貯蓄体質になろう!

一般的に、人生には貯蓄を増やしやすい時期が3回あると言われています。それは、「独身時代〜夫婦2人だけの時期」、「子どもの幼少期」、「子どもの独立後」です。この三つの貯め時の特徴と、それぞれの時期にあった家計管理方法をご紹介します。

最もお金を貯めやすい「独身時代〜夫婦だけの時期」

お金の貯め時の一つ目は、独身時代から夫婦2人だけの時期です。

特に独身時代は、家計は自分でコントロールできるため、人生の中でもっともお金をためやすい時期と言えます。
ただし、お金を自由に使える反面、浪費には要注意です。働き出したら、まずは銀行の自動積立定期預金や勤務先の財形貯蓄などを利用し、給与から先取りして自動的にお金が貯まっていく仕組みを整えましょう。
毎月の貯蓄額は、実家暮らしなら手取り収入の30%、一人暮らしなら15%程度を目安にするといいでしょう。

結婚後は、夫婦のお財布をどう管理するかも大切です。おこづかい制にするのか、家賃や食費といった項目別に夫婦で分担する費用を分けるのか、あるいは生活費を決めて、その中でやりくりする(してもらう)のか。家計管理用法は一つではありませんから、試行錯誤しながら夫婦のベストな方法を探っていくといいでしょう。

いずれにせよ、重要なことは、毎月の収支を把握することです。共働きだと、お互いの収入額を知らないというケースもあるでしょう。しかし、収支を知らずして家計管理は始まりません。夫婦でよく話し合って、貯蓄の目標を定めるようにしましょう。

子どもがいても、幼少期はお金を貯めやすい!

お金の貯め時の二つ目は、「子どもの幼少期」です。

子どもが生まれれば養育費を準備しなければなりませんが、ライフプランを考えると、車や住宅の頭金など、教育費以外のお金も当然必要になってきます。この時期は、教育費とは明確に切り離した貯蓄をスタートさせる必要があります。教育費は学資保険などを利用し、そのほかに、手取り収入の10%を目標に貯蓄を継続できるといいでしょう。

保育園や幼稚園に通わせるようになれば、利用料負担があります。2019年10月からは幼児教育・保育の無償化が始まり、3歳〜5歳児の幼稚園・保育園の利用料が全世帯で無料になります。これにより、年間数十万円以上の負担軽減につながる家庭も出てくるので、浮いたお金はしっかりと貯蓄に回したいところです。

小学校に上がってからも、低学年のうちはまだ貯蓄しやすい時期です。高学年になるにつれ、食費や習い事、学習塾などの費用が増えていきます。
その後は中学・高校・大学と、子どもが成長するにつれ教育費負担は増していきますが、大学でかかる費用のことを考えると、中・高までは貯蓄には手をつけずに、家計の範囲内でやりくりするべきです。

教育費は、子どもが小さいうちにどれほど貯められるかにかかっていると言っても過言ではありません。子どもができたら、なるべく早い段階で教育費と教育費以外の貯蓄をスタートさせましょう。

また、国から支給される児童手当は、手をつけずに貯めておくのが賢明です。3歳までは月額1万5,000円、3歳から中学卒業までは月額1万円が支給されます(所得制限世帯では一律5,000円となります)。児童手当は総額で200万円ほどになりますから、教育費負担がピークとなる大学入学以降まで温存できればベストです。

子どもの独立後は、老後対策がメインに

お金の貯め時の三つ目が、「子どもの独立後」です。

子どもが独立すると、これまで家計を圧迫していた教育費がなくなります。家計に余裕ができて気が緩んでしまいがちですが、油断は禁物。この時期で、老後の資金作りにラストスパートをかけましょう。リタイアするまでは、手取り収入の20〜30%を貯蓄に回せるといいでしょう。
子どもが独立したことで、家計にも変化があるはずです。改めて収支を見つめて無駄を洗い出し、老後生活に向けて支出のダウンサイズを図るようにしましょう。

また、意識しておく必要があるのが、役職定年による収入の減少です。55歳で役職定年となる企業が多く、2〜3割の減収を想定しておく必要があります。40代後半ともなれば、転職や副業なども視野に入れて、今後の働き方を考える必要がありそうです。
周知の通り、日本人の寿命は年々伸びており、退職後の人生が30年以上続くことも考えられます。具体的な老後の生活設計を立て、子どもの独立によってできた余裕で生活費の準備をしておきましょう。

早めに貯蓄する習慣を身につけよう

お金の貯めやすさは、ライフステージによって変化します。貯めにくい時期の出費にも対応できるよう、早いうちから貯蓄をスタートさせ、貯め時に差し掛かったら、意識的に貯蓄を大きく増やす心がけが必要です。